貸株サービスのリスクを減らそう～便利な機能比較～2021年1月最新版

「貸株サービスのリスクを回避できる機能の解説」と、「それを有する証券会社の紹介・比較」をしていきます。

貸株サービスの便利機能

まず初めに、貸株サービスのリスクと、それを低減できる機能の対応を整理します。

注意：わかりやすく一般化した説明です。各社での機能の呼称や詳細は、各社のページで確認してください。

それでは、

• どんな証券会社が貸株サービスを取り扱っていて、
• それぞれ、どの機能を実装しているのか

を比較していきましょう。

貸株サービス取扱証券会社と、便利機能の実装状況

貸株サービス（もしくはそれに類似したもの）を提供している証券会社と実装機能一覧は次のとおりです。

証券会社別の貸株サービス機能比較表

※2020年11月サイト主調べ※記号説明　○：実装あり　△：一部条件あり　✗：実装なし※実は、各証券会社で、その他細かい仕様（ローカルルール）の差もあります。（例：信用口座を開いていると貸株できない。貸株金利の入金タイミングが○○日。など）申し訳ありませんが、ローカルルールに関しては、各社のHPで確認をお願いします。※野村證券は、「野村の株式得とく登録」という名称で類似サービスを行っています。

この表から見られる特徴と傾向を整理します。

貸株サービス機能概観

• 各ネット証券の貸株サービスは出揃い、スマートプラス（スマホ証券）といった新興も参入している。
• 大手ネット証券では、機能も出揃ってきている。
• 野村證券も、「野村の株式得とく登録」というサービス名で、貸株サービスを提供している。

各社共通点（できること）

• 優待権利獲得のための解除機能は実装されている。
• コーポレートアクションの権利獲得のための解除機能も、ほぼ実装されている。
• 配当に関わる機能2つ（配当金相当額・配当解除）のうちいずれかは、全社実装している。

各社共通点（できないこと）

• 議決権等の権利確定のための、貸株の自動解除機能はない。ただし、権利確定日がCAや優待と同じであれば、ついでに対応できる。権利確定日が同じでない場合は、対応されないので注意。
• 通常の貸株サービスでは、信用リスクは低減できない。貸株の解除で、名義を戻すしかない。ただし、「代用のまま貸株」の場合は、証券会社から現金担保を差し入れてくれているので、その分は回避できる。

各社相違点

• 「一部貸さない」「配当解除機能」「代用のまま貸株」の機能に関しては、証券会社間で差が見られる。
• 意外にも、最大手のSBIでは、「配当解除機能」「代用のまま貸株」の機能が実装されていない。

内容が細かくなってきました。

まとめに入ります。

貸株サービスの便利機能の違いに注意すべし

貸株サービスにはリスクがあります。

しかし、証券会社が実装してくれている各機能によって、名義変更のリスクを回避できます。これは、「自動解除」という機能によります。

一方、貸株サービスが無担保契約であるルール上、「信用リスク」は低減できません。

SBIを除く大手ネット証券は、便利機能が出揃ってきました。

GMO、スマートプラスといった後発組は、機能の充実度がまだまだ弱いかなという印象です。

例えば、便利機能の視点で証券会社を選ぶ場合、「全部の機能が実装されている楽天証券・マネックス証券、松井証券がいいかも？」となるわけです。

もちろん、「信用取引はしないよ」という人は、それに関する機能（代用のまま貸株）は不要なので、「SBI証券がいいかも？」となります。

ここまで機能について整理しましたが、注意しておきたいことがあります。

今回、各社の比較基準として、「貸株サービスの主なリスクを低減する機能」を用いました。

しかし、重要な比較基準がもう一つあります。

それは、「貸株レート（年率）」「貸株金利」です。

例えば、銘柄Xについて、A証券では4％、B証券では10％をつけている、といったこともあります。

これだけ貸株金利に差があるのであれば、機能の優劣にある程度目をつぶることもできるかもしれません。

反対に、貸株金利にそこまで差がなければ、機能が充実した証券会社を利用すればよいということになります。

要するに、どの証券会社の貸株サービスを利用するかを決める際に、

「便利機能と金利、それぞれの違いを理解して、自身のスタイルに合った貸株サービスを選んでほしい」ということです。

このことが、長い目で見れば、株の運用利回りアップに寄与します。

次の記事で、各社の貸株レートの比較に踏み込んでいきます。

貸株レートを証券会社ごとに比較します！とその前に

今回の記事は以上です。ありがとうございました。

補足①：信用リスクの低減方法

貸株サービスが無担保契約である以上、信用リスクを低減できる機能はないと述べました。※代用有価証券を貸株する際は、信用余力分の担保が確保されます（有担保）。

しかし、自主的に低減する方法はあります。

株を貸した先の倒産リスクを分散できれば良いので、

「複数の証券会社の貸株サービスを利用する（＝株の貸出先を特定の1社に限定しない）」

ことによって、信用リスクを低減できます。

補足②：外国株も貸株したい場合

リスクヘッジ機能ではないですが、外国株を貸せるという、特有の機能を提供している証券会社があります。

SBI証券では、米国株の貸株サービス（＝カストック（Kastock））を提供しています。